ベテランが院長の指示と違う方法に戻るとき|経験を聞き、方針を決める順番

新しい手順を伝えたのに、ベテランの職員が「前からこうしているので」と元の方法へ戻してしまう。経験を尊重したい一方で、誰が方針を決めるのかまで曖昧になり、困ることはありませんか。
経験を聞くことと、方針の決定を任せることは別にできます。まず一つの仕事で、相手が心配している出来事を確かめ、その対応と決める人をそろえるところから考えます。
この記事の目次
「前からこうしている」の先に、何があるか
例えば、院長がコピー用紙などの事務用品について、各自の都度注文をやめ、担当者が決まった日にまとめて発注するよう伝えたとします。ところが、長く勤める職員は、その後も自分で注文していました。
院長から見ると、決めたことを守ってもらえない状況です。ほかの職員にだけ新しい手順を求めてよいのか、次の変更も通らないのではないかと、迷う場面でもあります。
ここで「年上だから言いにくい」「長くいるから変えたがらない」と考える前に、一件だけ聞きます。
「今回、ご自身で注文したのは、何が間に合わないと思ったからですか。どの品物が、いつ必要でしたか」
以前、注文を待って在庫が切れた経験があるのかもしれません。今回も残量が少なかったのか、それとも、以前の経験から今回も同じことが起きると考えたのか。出来事を具体的に聞くと、確かめる対象が見えてきます。
一方、「自分が担当してきた仕事だから、注文の判断も引き続き任されていると思った」という説明なら、権限の受け渡しが伝わっていない可能性があります。同じ行動でも、在庫の問題と決定権の問題では、先に直すことが違います。
経験から分かることと、今の条件を並べる
長く働く人の経験には、手順書に残っていない事情が含まれる場合があります。納品までの日数、取引先の休業、予想より早く減る品物などです。院長が知らなかった条件が出てきたなら、反対を押し切る前に、新しい手順で対応できるかを調べます。
ただし、以前困ったことがあったからといって、今も必ず同じことが起きるとは限りません。発注先や使用量が変わっていれば、過去の経験だけでは今回の判断を決められません。
この例なら、発注担当者が直近の注文履歴、納品日、今の在庫を確認します。職員には、実際に足りなくなった場面を教えてもらいます。新しい記録を大量に作るより、すでにある伝票と在庫から一つの品目を追う方が着手しやすいでしょう。
| 相手の説明 | 先に確かめる事実 | 次に変えること |
|---|---|---|
| まとめて注文すると足りなくなる | その品目の残量、使用量、納品までの日数 | 発注日や補充の目安、例外の連絡方法 |
| 自分が判断してよいと思っていた | 変更前後に、誰へ何を任せたと伝えたか | 決める人と、担当者が判断できる範囲 |
| 新しい方法を知っているが操作できない | 依頼の入力や共有で止まる工程 | 実際の画面での練習、入力方法の見直し |
| 担当者へ頼んでも処理されない | 依頼を受けた時刻、仕事の重なり、処理期限 | 受付時間、分担、返事までの扱い |
この表だけで理由を決めるのではなく、本人の説明と実際の仕事を照らし合わせます。本人が懸念を説明できない場合も、すぐ意欲の問題にせず、どこまで手順を理解しているか、作業を一緒に確かめます。
意見を聞いた後は、院長が決めた内容を言葉にする
事情を聞く面談が、「これまでどおりでよいですね」で終わると、院長と職員のどちらが方針を決めたのか分からなくなります。経験から得た情報は取り入れながら、誰が何を決めたかは明確にします。
例えば、通常の在庫なら次の納品まで足りると確かめられた一方、使用量が急に増える場合の連絡方法がなかったとします。院長は、まとめて発注する方針を維持し、例外の扱いを追加することができます。
補充の目安は、担当者が通常の使用量と納期を並べ、事務長が決めます。そのうえで、院長から次のように伝えます。
「品物が足りなくなる心配は理解しました。通常の注文は担当者へまとめます。在庫が補充の目安を下回ったときは、品名と残量、必要な日を担当者へ知らせてください。臨時発注を決めるのは事務長です。ご自身の判断で従来の注文へ戻す運用にはしません」
職員には、「その説明なら、明日同じことが起きたとき、どう進めますか」と確認します。「分かりました」という返事だけでは、例外の意味まで伝わったかは分からないためです。
逆に、注文をまとめると必要な日までに届かない事実が出たなら、院長側が発注日や担当体制を直します。方針を決める責任には、判断に使う条件が変わったときに修正することも含まれます。
確認先を決めるだけでは、仕事が止まる
すべての臨時発注を院長の確認待ちにすると、診療中や不在時に止まるかもしれません。担当者へ仕事を集める場合も、その人が注文処理を行える時間が必要です。
この例では、院長と事務長が、通常の発注日、臨時の依頼を見る時間、事務長不在時の代理者を先に決めます。定番品について、一定の範囲内なら担当者が注文できるようにするかどうかも、経営側が判断します。金額だけでなく、品目の変更を認めるかも伝えます。
返答までの間は、承認済みの依頼分を準備し、例外に当たる追加分は発注を保留する、という扱いも明確にします。必要日が迫る場合は代理者へ連絡し、代理者でも決められない条件は院長へ戻します。「返事がないから各自で注文する」状態を残さないためです。
これは事務用品を想定した例です。医療材料、医薬品、患者対応などへ、そのまま同じ判断範囲を広げるものではありません。業務ごとの資格、専門的な判断、安全上の手順を踏まえ、適切な責任者と決める必要があります。
担当者を決めても処理が間に合わないなら、本人に急がせる前に、依頼が来る量と処理に使える時間を見ます。不要な確認を減らせるか、発注の準備を別の人へ分けられるかを調べます。人を増やせない場合は、受け付けるタイミングや、先に処理する仕事を決め直します。
手順をそろえても戻るなら、次の一件を見る
伝え直した後は、次の注文機会に、どの経路で依頼され、誰が判断し、必要な日までに届いたかを見ます。院長と職員の関係が穏やかになったかだけでは、仕事が進むようになったかを確かめられません。
依頼方法を説明できなかったなら、説明を短く書き直して一緒に進めます。説明はできるのに入力で止まるなら、入力の支援や方法の変更を試します。ほかの担当者でも同じ時間帯に止まるなら、個人の習熟より仕事量や受付方法を見直します。
必要な説明、練習、判断の機会を用意し、依頼先も返事をしている。それでも無断で従来の方法へ戻す行動が続く場合は、その一件を本人と確認します。
「今回は、この条件では担当者へ依頼すると確認していました。実際には直接注文しています。進められなかった事情を聞かせてください。次回は、変更が必要だと考えた時点で事務長へ伝えてほしいです」
改善の確認時期は、その仕事を実際に行う機会に合わせます。経営側が用意する支援と、本人に求める行動を分けて残し、役割や担当の見直しも検討します。処遇や契約の継続に関わる判断へ進む場合は、契約や就業規則、個別の事情をそろえて、実施前に社労士・弁護士へ確認してください。
年齢や社歴を理由に人格を否定したり、ほかの職員の前で見せしめにしたりする必要はありません。業務上必要な行動を具体的に伝えることと、相手を傷つける言動は分けて考えます。[1]
今日から取り組めること
院長または経営者が、最近「前のやり方」へ戻った仕事を一件選び、本人に「何が起きると心配だったか」を聞いてみてください。出てきた懸念を、在庫や依頼記録など、その仕事の事実と照らし合わせます。
そのうえで、変える手順を一つ選び、「通常は誰が決めるか」「どの場合に相談するか」「返事が来るまで何をするか」を言葉にします。次の実施機会に、双方がそのとおり動けたかを確かめるところまで決めておきます。
出典・注記・関連記事
[1]厚生労働省「職場におけるハラスメントの防止のために」。職場のパワーハラスメント防止に関する資料を参照。2026年10月31日確認。
※備品発注の場面と会話は、対応の順番を説明するための仮定です。実際の支援経過や改善成果を示すものではありません。